エステサロン開業ノウハウ！多角的戦略でリスクを回避する
自分の技術を活用して、お客様に気持ちよく施術を受けてもらえるエステサロンの開業。
そんな開業のためには必要な資格や費用だけでなく、どのような戦略で経営を維持していくかということも大切です。
今回はそんなエステサロン開業のノウハウをご紹介します。
個人のエステサロン開業に必要な資格＆費用とは？
エステサロンの開業を考える前に知っておきたいのが、開業に必要な資格や費用です。
大きなエステサロンでは実現できない理想の環境を求めて個人でエステサロンを開業するためには、どんな資格や費用が必要なのでしょうか？
エステサロン開業に必要な資格
エステサロンを開業したいけれど、資格の取得に時間がかかるのではないかと気になる方も多いと思いますが、日本ではフェイシャルエステやボディケアを行うのに必要とされる明確な資格はありません。
そのため本人がエステサロンを開業したいと思えば、すぐにでも開業が可能です。
しかしエステサロンでお客様に満足してもらえる施術を行うためには、技術が必要。
そのためほとんどの方がスクールに通ったり、大手などのエステサロンに勤務したりして技術を習得してから開業しています。
エステサロン開業のために必要な資金
エステサロン開業には資格がいりませんが、確実に必要となるのが費用です。
しかし一口に費用といっても開業の規模により必要な額が変わってきます。
個人でエステサロンを開業する場合、一般的なのが貸店舗を利用する方法か、自宅で開業する方法の2つ。
どちらの方法でもエステベッドなどの備品やスキンケアアイテムなどの消耗品などにかかる費用はほとんど同じで、安価なものを使えば50万ほどの費用があればそろえることができます。
貸店舗を利用してエステサロンを開業する場合
貸店舗を利用する場合には、備品や消耗品にかかる費用のほかに、店舗の家賃も必要となります。
開業してまもなくは収入が不安定なことも多いので、貸店舗の場合には数か月分の家賃を用意してから開業するのがよいですね。
自宅を利用してエステサロンを開業する場合
自宅を利用した開業の場合には、新たにかかる家賃はありませんが、お客様に心地よく過ごしてもらうためには、内装のリフォームなどの費用が必要となることもあるので、どのスペースをどのように使うかという計画は事前によく考えておきましょう。
エステサロン開業で活用したい助成金
エステサロン開業時にぜひ活用したいのが助成金です。
助成金は融資と違って返済の必要がありません。
また補助金と違い条件を満たして申請したのに選考で落とされるということがなく、指定条件をクリアし申請書類に間違いがなければ、受給が可能です。
エステサロン開業時に受けられる可能性のある助成金は以下の5つです。
地域雇用開発助成金
地域の雇用を広げる目的で作られた助成金。
ハローワークなどの公的な紹介でスタッフを雇用していること、労働管理や会計の処理などがしっかりと行われていることが受給条件となります。
またすべての助成金に共通しているのは、スタッフを1人以上雇用しているという条件になります。
助成金の金額は規模などによって変わりますが、1年に40～900万円が3年にわたって支給されます。
人材開発支援助成金
従業員のスキルアップや必要な資格を取得するために社内検定制度や休暇、労働時間の短時間化などの制度を用意したときに事業者に支払われる助成金です。
制度を導入することで47.5万円が支給されます。
キャリアアップ助成金
従業員の正社員化や待遇改善などを行った事業所に支払われる助成金。
正社員化コースのほかに健康診断制度コースなどの7つのコースがあります。
それぞれの条件をクリアし申請を行えば、事業所の規模や対象の従業員数などに照らし合わせた金額が支払われます。
両立支援等助成金
育児や介護などの家庭の事業と仕事を続けることを両立させるのに役立つ制度を整えた事業者に支払われる助成金。
育児休業等支援コースなどの5つのコースがあり、事業規模や適用人数などにより金額が変わります。
自治体による助成金
ここまでの4つはどれも厚生労働省に申請を行う助成金でしたが、それ以外にも自治体で独自に行っている助成金もあります。
開業時は忙しく時間がとりづらいですが、適用される助成金がないか自治体に相談してみましょう。
把握しておきたい開業までの準備と流れ
費用や助成金制度を確認したところで、実際にエステサロン開業までに行わなくてはいけないスケジュールを確認しましょう。
開業までの準備には1年以上をかけるのが一般的です。
1年ほど前からサロンのコンセプト作成など大枠を決めていき、6か月前には事業計画書を作成します。
物件探しや内装工事などを経て、2か月前には広告の準備を終えてオープンします。
準備1.サロンコンセプトの作成
エステサロン開業のスタートとしてしっかりと考えたいのがコンセプト。
自分の強みや経営理念などを考えて、どのようなサロンを作っていくか計画します。
準備2.事業計画書の作成
コンセプトが決まったら事業計画書を作成します。
この事業計画書は名前の通り、サロンの計画を書いたもので経営の基礎となるものです。
この事業計画書をもとに公的な融資や助成金を受けられるかが決まってくるので、不備や間違えがないように作成しましょう。
準備3.物件探しと契約
店舗を借りて開業する場合には開業の6か月前ほどから物件探しを進めましょう。
物件を探す場合には料金や立地条件だけでなく、近くに競合するサロンはないか、競合店にはない魅力を作り出せるかなど、開業した後を考慮して選ぶことが大切です。
準備4.資金の調達
開業の5か月前には資金の調達をしておきます。
自己資金はこのスケジュールに関係なく、早くから用意しておくことが必要。
ただし融資を望む場合には事業計画などができていないと難しいため、開業の5か月前をめどに動くようにしましょう。
準備5.外装・内装の工事
店舗の物件が決まり開業の3か月前になったら、外装や内装の工事を行います。
とくに内装は施術中にお客様から見えるため、コンセプトなどを業者に伝えたうえでデザインしてもらい施工してもらうようにしましょう。
準備6.メニューと販売品の設定
サロン開業の2か月前には施術メニューを考えたり、店内で販売するアイテムの選考をしたりする必要があります。
メニュー作成は広告の内容にかかわってくるので、早めに検討しておきましょう。
また販売物の選定は納品までのタイムラグを考えて、余裕を持ったスケジュールに組むのがおすすめです。
準備7.広告・告知の準備
施術メニューや販売物が決まったら、開業に向けた告知や広告の作成に入ります。
こちらは開業の1か月半～2か月前が目途。
納得いくまで校正や修正ができるようにこちらもゆとりをもって発注するようにしましょう。
個人の開業なら自宅と店舗どちらがいい？
個人でエステサロンを開業するには、費用のところでもお話ししたように賃貸物件を利用する方法と自宅を利用する方法の2つが一般的ですが、どちらにもメリットとデメリットがあります。
自宅サロンのメリット・デメリット
できるだけ費用をかけずにエステサロンを開業したいという方に人気なのが、自宅を利用した開業方法です。
家賃が必要ないので出費を抑えられるというメリットがあり、まだ顧客の数が少ないという方にとってはメリットの大きな方法。
しかし現在住んでいる家に開業するスペースがないという場合には使えない方法でもあります。
また理想のエステサロンを開業したいとリフォームなどに費用がかかりがちというデメリットや、仕事と私生活の区別がつきづらいという難点もあります。
店舗サロンのメリット・デメリット
貸店舗などを利用したエステサロン開業では、家賃分の費用がかさんでしまうというデメリットはありますが、スペースの確保や仕事のしやすさの面ではメリットが多くあります。
また店舗物件ではなく、店舗としても利用できるマンションなどを利用すれば家賃を抑えることも可能。
店舗物件では前にエステサロンとして利用していた店舗の居抜き物件を活用すれば、内装などのリフォームにかかる費用が少なくなります。
開業後の売上アップのコツと経営戦略
サロン経営は開業前からしっかりと計画しておくのが基本。
開業する前から売り上げがアップするような経営戦略を練っていくことが必要となります。
集客力を高める
開業してから「お客様が来ない」と悩むようでは、サロン経営は成功しません。
開業の前から広告やSNSなどを利用して、集客力をつけておくようにしましょう。
とくにSNSは思い立ったときにはじめられるので、開業前から内装や施術メニューなどの紹介をのせておくと注目度がアップします。
開業間近になったら、通りに面した窓や出入り口にいつ開業なのかやメニュー内容、予約方法などを書いた広告を貼っておくのも効果的です。
客単価をアップする
集客は大事ですが、お客様の人数を増やすだけでは売り上げはアップしません。
お客様それぞれからしっかりと利益が出るようにするには、複数のメニューを組み合わせたお得感はあるのに単価をアップさせたコースメニューやサロンで使用しているアイテムの物販などが効果を発揮します。
リピートしてもらう
単価アップにはリピーターを作るのも重要です。
はじめは単独メニューで来店しても、施術や接客に満足し店内広告などでコースメニューを知れば、単価の高いコースメニューで再来店してもらえるチャンスが増します。
またサロンで上質の美容液などを使用していれば、来店のたびにアイテムの効果を実感してもらえる機会になります。
これが施術だけでなく販売物の購入にもつながっていくのです。
この記事を書いた人
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